嘉納治五郎と100年レガシー

アジア・オリンピック評議会(OCA: Olympic Council of Asia)

アジア各国・地域のNOCの連合体。IOCが承認する5つの大陸NOC連合の一つ。1982年に設立され、クウェートに本部がある。IOCと同様に、総会、理事会、各専門委員会、事務局で構成される非営利団体。現在、クウェートのアハマド・アル・サバーハ殿下が会長を務める。
広大なアジアを担当するOCAは、地域を東アジア、東南アジア、南アジア、中央アジア、西アジアの5地域に編成し、各種事業を推進している。東アジア選手権や東南アジア・ゲームズなど、各5地域で実施されるOCAイベントがある一方、OCAは、全アジアのアスリートが参加するアジア大会(夏季及び冬季)、アジアン・インドア・ゲームズ、アジアン・ビーチゲームズ、アジア武術競技会、アジアン・ユース・ゲームズを隔年又は4年ごとに開催する。

参考サイトhttp://www.ocasia.org/Index.aspx
アフリカ国内オリンピック委員会連合(ANOCA: Association of National Olympic Committees of Africa)

アフリカのNOC連合体で、IOCが承認する5つの大陸NOC連合の一つ。1981年に創設され、現在の本部はアブジャ(ナイジェリア)にある。
これまでアフリカ・スポーツ最高評議会により全アフリカ諸国が参加するオールアフリカンゲームズ(All African Games)が4年ごとに開催されてきたが、2011年のアフリカ連合(AU)スポーツ大臣会議とANOCAの協議により最高評議会を解体し、オールアフリカンゲームズの開催主体をANOCAとすることが決定された。

参考サイト http://www.africaolympic.org/ http://www.webcaa.org/eng/index.php?option=com_content&task=view&id=784&Itemid=35
オセアニア・オリンピック委員会(ONOC: Oceania National Olympic Committees)

太平洋地域の諸島国家及びオーストラリアとニュージーランドのNOC連合体。IOCに承認された5つの大陸NOC連合の一つ。1982年に設立。現専務理事の居住地であるグアムに本部事務所がある。

参考サイト http://www.sportingpulse.com/assoc_page.cgi?assoc=4734&pID=2
オリンピック競技会組織委員会(OCOG: Organising Committees for Olympic Games)

オリンピック・パラリンピック競技会を準備、運営する団体の総称。開催都市のある国・地域の担当NOCの責任において組織される。大会開催都市の決定後、IOCはIFやIPC、NOC、アスリートの代表を含めた調整委員会(Coordination Commission)を組織し、定期的にOCOGと会合を実施、より良いオリンピック・パラリンピック大会の実現を目指してOCOGに対する助言や交渉を行う。
開催都市は大会の7年前に決定されるが、最初は数十人規模で組織されるOCOGの規模は、大会開催の時期には数千人規模に膨れ上がるのが常である。このような大規模な組織の運営を、オリンピック憲章に従いオリンピック・ムーブメントを構成する様々な団体の要求に応えつつ適切に行う必要があるため、OCOGの理事会には該当国・地域のIOC委員、NOC会長や専務理事といったスポーツ側の代表に加え、開催都市や政府の代表者の参加が求められている。

OCOGの主な業務としては以下の項目が挙げられる。
  1. 規模や人気に関わらず全てのオリンピック競技を対等に扱い、各IFのルールに従って適切に競技が実施されることの保証
  2. オリンピック大会の施設でいかなる政治的デモンストレーションも行われないことの保証
  3. 競技施設やメインスタジアムの選定及び必要な施設の建設並びに改修
  4. 大会に参加するアスリート、コーチやトレーナー、メディカルスタッフ、役員らの滞在施設、受入の保証
  5. メディカルサービスの適切な運営
  6. 輸送や交通システムの適切な運用
  7. オリンピック・パラリンピック報道の最大化を目的としたマスメディアの要求への応答
  8. オリンピック大会に欠かせない要素の一つである文化イベント開催
  9. 大会終了後2年以内の最終報告書作成と関係機関への配布
参考サイトhttp://www.olympic.org/ioc-governance-organising-committees
オリンピック・ソリダリティ(Olympic Solidarity)

オリンピック・ソリダリティとは、特に恵まれない国・地域におけるスポーツの発展を目的に、各国のNOCに対して資金援助をするIOCのプログラムである。オリンピック憲章には、「オリンピック・ソリダリティの目的は、NOC、特に最も必要とするNOCに対する援助を組織化することである。この援助は、必要に応じIFの技術的な支援を得て、IOCとNOCが共同で案出するプログラムのかたちをとる」(規則5)と定義され、IOCオリンピック・ソリダリティ委員会の監督の下、各国のアスリートやコーチの活動支援、選手団のオリンピック大会への渡航費補助、NOCの運営支援、オリンピックの価値の普及推進といったプログラムが展開されている。オリンピック・ソリダリティはオリンピック大会のテレビ放映権料収入を財源とし、2009-2012年期には3億1100万USドルの予算が計上されている。

このプログラムの始まりはフランスのIOC委員であったジャン・ド・ボーモン伯爵が1961年に開始した「国際オリンピック支援委員会(International Olympic Aid Committee)」に遡る。当時、アジアやアフリカで多くの国々が独立し、新しいNOCが設立された。同委員会はそういった新しいNOCのオリンピック大会参加を支援することを目的に結成されたが、恒久的な財源を確保できず期待通りには活動できない状態が続いた。より効率的な支援を模索する中、1969年、各国オリンピック委員会常設総会は「国際NOC開発機構(International Institute for the Development of NOCs)」の設立を決定し、各NOCに連帯(ソリダリティ)の重要性を喚起した。1971年、IOCとNOCの代表は国際オリンピック支援委員会と国際NOC開発機構の統合に合意し、IOCとNOCの共同運営組織としてオリンピック・ソリダリティ委員会を発足させた。1979年、全NOCの連合体である「各国オリンピック委員会連合(ANOC)」が結成され、NOCの総意としてIOCに対しテレビ放映権料収入の20%をNOCへ分配するよう要求。1981年のオリンピック・コングレス(バーデンバーデン)での議論を受け、IOCからANOCへの資金援助が開始された。そして1984年のロサンゼルス・オリンピック以降、安定的にテレビ放映権料収入を得られるようになったIOCは、単純な資金助成のかたちから、より各NOCのニーズに沿ったかたちでプログラムを展開できるようオリンピック・ソリダリティを組織化し今日に至っている。

オリンピック憲章では、オリンピック・ソリダリティを通して以下の目的のプログラムを展開することが規定されている。
  1. オリンピズムの根本原則の推進
  2. オリンピック競技大会に参加するためのアスリートやチームの準備に関するNOC援助
  3. アスリートやコーチの専門知識育成
  4. 奨学金制度を含め、NOCやIFとの協力を通じたアスリート及びコーチの技術水準の向上
  5. スポーツ団体の運営スタッフ養成
  6. 特にオリンピック教育やスポーツの普及に関係し、IOCと同様の目的を追究する組織や団体との協力
  7. 国内又は国際的な団体との協力を通じ、必要とされる地域において簡便で機能性が高く、経済的なスポーツ施設を建設すること
  8. NOCの主催又は後援で開催される国内、地域、大陸規模の競技大会の組織を支援、また地域、大陸規模の競技大会ではその組織、ジュンッビ、自国選手団の参加についてNOCを支援する
  9. NOC間の二国間又は多国間の協力プログラム奨励
  10. スポーツを開発援助(ODA)の対象に含めるよう各国政府や国際機関に対して働きかけること
参考サイトhttp://www.olympic.org/olympic-solidarity-commission
夏季オリンピック競技国際連盟連合(ASOIF: Association of Summer Olympic International Federations)

オリンピック夏季大会実施スポーツ国際競技連盟の連合。オリンピック・ムーブメントにおいて夏のオリンピックスポーツの総意を提出する機能を果たす。また、その代表をIOCやWADA、SportAccordなどの国際団体の理事会に選出する。ASOIFは、1983年、1984年のロサンゼルス・オリンピック実施スポーツを統括する21のIFにより結成された。(現在は2016年リオ大会で実施される28競技のIFで構成される)
ASOIFは理事会及び総会で構成され、競技日程の調整やIOCとのオリンピック放映権収入の分配比率の交渉などを行う。事務局は、多くのIFの本部があるローザンヌに居を構える。

参考サイト http://www.asoif.com/Home/Default.aspx
各国オリンピック委員会連合(ANOC: Association of National Olympic Committees)

世界各国・地域の全てのNOCの連合体。理事会と隔年で開催される総会、専門委員会及びワーキンググループで構成される。オリンピック・ムーブメントにおいてNOCの総意を提出する機関として機能する。またその代表をIOCやWADA、CASの理事会へ選出する。隔年開催されるANOC総会は、通常IOC理事会との合同ミーティングを伴い、IOCとNOCの意見を交換し、利害を調整する。ANOCは、特にオリンピック・ソリダリティの運用についての勧告をIOCに対して取りまとめる。ANOCの構成員はIOCの認可を受けたNOCで、5つの大陸(アジア、アメリカ、アフリカ、ヨーロッパ、オセアニア)別にそれぞれ大陸NOC連合を有する。
ANOCの歴史は、NOCの連携強化と意見調整を目的に、1965年にローマで開催された「第1回総会」に始まる。その後、新興国・地域への援助を目的としたIOCとのテレビ放映権収入分配交渉を通し、「常設総会」の状態から恒常的な運営主体が必要となったNOCは、1979年の第9回総会においてANOCの創設を決議、現在に至っている。

参考サイト http://www.en.acnolympic.org/accueil.php http://www.olympic.org/ioc-governance-national-olympic-committees
国際オリンピック委員会(International Olympic Committee: IOC)

スポーツを通して平和でより良い社会の実現を推進するオリンピック・ムーブメントの統括組織。1894年6月23日、フランスのクーベルタン男爵の呼びかけによりパリのソルボンヌ大学で開催された国際会議により結成された。発足当初のIOCは私的なクラブという性格が強かったが、規約(現在の「オリンピック憲章」)を整備し、第1次大戦後の理事会設置など、徐々に組織としての体裁を整えていく。現在の法的な位置づけはスイス(ローザンヌ)に本拠を置く、スイスの国内法に基づく非営利団体である。一般的に国連等の国際機関と同列に考えられがちだが、オリンピック憲章を「定款」とし、総会、理事会、専門委員会、事務局で構成される国際NGOである。運営資金は主にオリンピック・ゲームズのテレビ放映権販売やスポンサーシップ等による収入で、2005~2008年期には約54億5000万USドルに上った。IOCは全収益の約90%をオリンピック・ゲームズの組織委員会(OCOG)や各国オリンピック委員会(NOC)、国際競技連盟(IF)などのオリンピック・ファミリーに分配し、オリンピック・ムーブメントの推進に努めている。

IOCの使命は、「世界中でオリンピズムを推進することと、オリンピック・ムーブメントを主導することである」とオリンピック憲章に規定されている。そして活動として以下の16項目が明記されている(規則2)。
  1. スポーツにおける倫理の振興及びスポーツを通じた青少年の教育を奨励、支援するとともに,スポーツにおいてフェアプレイの精神が隅々まで広まり、暴力が閉め出されるべく努力する
  2. スポーツ及び競技大会の組織、発展、調整を奨励、支援すること
  3. オリンピック競技大会が定期的に開催されることを保証すること
  4. スポーツを人類に役立て、それにより平和を推進するために、公私の関係団体、当局と協力すること
  5. 団結を強め、オリンピック・ムーブメントの独立を守るために行動すること
  6. オリンピック・ムーブメントに影響を及ぼすいかなるかたちの差別に反対すること
  7. 男女平等の原則を実行するための観点から、あらゆるレベルと組織においてスポーツにおける助成の地位向上を奨励、支援すること
  8. スポーツにおけるドーピングに対する闘いを主導すること
  9. アスリートの健康を守る施策を奨励、支援すること
  10. スポーツやアスリートを政治的あるいは商業的に悪用すること
  11. に反対すること
  12. 選手の社会的且つ職業的な将来を保証するためのスポーツ組織及び公的機関の努力を奨励し、支援すること
  13. 「スポーツ・フォー・オール」の発展を奨励、支援すること
  14. 環境問題に関心を持ち、啓発・実践を通してその責任を果たすとともに、スポーツ界において、特にオリンピック競技大会開催について持続可能な開発を促進すること
  15. オリンピック競技大会の良い遺産を開催国と開催都市に残すことを推進すること
  16. スポーツを文化や教育と融合させる試みを奨励、支援すること
  17. 国際オリンピック・アカデミーの活動、およびオリンピック教育に献身するその他の団体の活動を奨励、支援すること
参考サイト http://www.olympic.org/
国際競技連盟(IF: International Sports Federation)

各スポーツを統括する国際団体の総称。通常はIOCに承認されている連盟のみを指し、一つ又は二つ以上のスポーツを国際レベルで統括する。その傘下には国内競技連盟(NF: National Federations)があり、担当する国・地域における各スポーツの発展、推進、管理を統括する。各IFはIOCから完全に独立している団体ではあるが、IOCに承認された団体として認定されるために、団体の定款や活動がオリンピック憲章に沿った内容であることが求められる。同様に世界アンチ・ドーピング機構(WADA)が定める「世界ドーピング防止規程」への批准と実行が責務として求められている。
IFは自らのスポーツの発展と国際的普及を日常の責務とし、オリンピック競技大会の際には担当のスポーツの運営を統括する。オリンピック競技大会への参加資格や適用ルールを決定するのもIFである。またIOCやNF、その他関係団体と協力しつつ、世界的にアスリートの育成と必要なサポートを行う。定期的に世界選手権や国際イベントを実施することもIFに求められる業務である。

参考サイト http://www.olympic.org/content/The-IOC/Governance/International-Federations/
国内オリンピック委員会(NOC: National Olympic Committee)

各国・地域においてオリンピック憲章に基づきオリンピック・ムーブメントを統括する団体。日本では公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)が該当する。NOCは国連に認められている国だけでなく、たとえば香港や台湾、プエルトリコ(アメリカ合衆国の自治的編入領域)やアルバ(オランダの構成国)なども独自のNOCを有し、オリンピックをはじめ各種競技大会にアスリートを派遣している。
NOCの役割は担当の国・地域においてオリンピック・ムーブメントを発展、推進、擁護することである、とオリンピック憲章に規定されている。NOCの主たる役割の一つとして、オリンピック競技大会やアジア大会などの大陸競技大会へのアスリートの派遣がある。全ての参加者はNOCによって参加を承認されなければならず、国家ではなくNOCを代表し競技会に参加することになる。また、オリンピック・ソリダリティの各種プログラムへの申請や、オリンピック競技大会や各種IOC国際会議の国内招致都市の選定もNOCだけに認められた権利である。NOCは必要な場合は該当地域の政府機関との連携を行うことができるが、政府をはじめ第三者機関に従属することは許されない。十分な独立性が確保されていないとIOCが判断した場合、該当するNOCはIOCによってNOCとしての資格を停止又は剥奪されることもある。

参考サイト http://www.olympic.org/ioc-governance-national-olympic-committees http://www.olympic.org/national-olympic-committees
冬季オリンピック競技国際連盟連合(AIOWF: Association of International Olympic Winter Federations)

オリンピック冬季大会実施スポーツ国際競技連盟の連合。オリンピック・ムーブメントの中では冬のオリンピック競技の総意を提出する装置として機能し、代表者をIOCやWADA、SportAccordなど国際団体の理事会に選出する。また、冬のIF代表として、各種競技大会の日程調整やIOCとのオリンピック放映権収入の分配比率の交渉といった重要な責務を有する。

パンアメリカスポーツ機構(PASO: Pan America Sports Organisation)
カリブ海諸国を含め、アメリカ大陸のNOCが参加するNOC連合。IOCが承認する5つの大陸NOC連合の一つ。1940年に開始されたパンアメリカスポーツ会議が起源。1955年に現行の体制と名称へと移行した。PASOの公用語はIOCと異なり英語とスペイン語である(スペイン語の名称はODEPA: Organisación Deportiva Panamericana)。アメリカにおけるオリンピック・ソリダリティ・プログラムの運用を調整するとともに、4年ごとにパンアメリカンゲームズ(Pan-American Games)を開催する。本部事務局はメキシコシティにある。

ヨーロッパ・オリンピック委員会(EOC: European Olympic Committees)

ヨーロッパのNOC連合体。IOCに承認された5つの大陸NOC連合の一つ。その歴史は前身のヨーロッパNOC協会(AENOC)が1968年のヨーロッパのNOC会議で結成されたときに遡る。1975年、AENOCは成文化された規約と組織名を正式に決定し、1989年にベルギーのジャック・ロゲ氏(現IOC会長)が会長に就任し、事務局がローマに開設されて以降、EOCは大きく発展する。ベルリンの壁やソ連邦の崩壊など政治状況の変化から、東西に分かれていたヨーロッパは再度結集し始め、15以上のNOCがEOCに参加し、94年には48のNOCが参加する規模となった。そして1995年、AENOCは名称をEOCに改め、今日に至っている。
IOCや他の大陸NOC連合と同じく、EOCも理事会、総会、各種専門委員会とワーキンググループ、事務局で構成される。
2010年に第1回大会が開催されたユースオリンピックゲームズ(YOG)の原型ともなったヨーロッパ・ユース・オリンピック・フェスティバル(EYOF: European Youth Olympic Festival)は、当時にジャック・ロゲEOC会長が考案した大会であり、現在も夏季大会、冬季大会ともに隔年で開催されている。EYOFはまた、EOCが主催する唯一の大陸別総合競技大会でもある。

参考サイトhttp://www.eurolympic.org/
IOC委員(IOC Member)

国際オリンピック委員会(IOC)の会員で、IOC委員だけがIOC総会での投票権とIOC理事に就任できる権利を有する。定員は115名。過半数の委員はいかなる特定の団体や職位にも結びつかない会員資格で総数は70名を上限とする。また現役のアスリートの代表者(候補者は所属するNOCのアスリート委員会に所属しなければならない)が上限15名、国内オリンピック委員会(NOC)又は大陸NOC連合の代表者が上限15名、国際競技連盟の代表者が上限15名でそれぞれ選出される。IOC委員の任期は8年で、IOC総会における信任投票を経て再選することができる。再選回数の上限はないが定年が設けられており、2000年以降にIOC委員に就任した者は70歳、1999年までに就任した者は80歳であり、定年の年齢を迎える年の末日に自動的に資格を失う。また、アスリート、NOC、IFの代表枠で選出されたIOC委員は、就任時の資格(アスリート委員、NOC会長、IF会長等)を失った場合、IOC委員を辞任しなければならない。
IOC委員として選出されるには、IOC指名委員会(Nominations Commission)による審査を経てIOC理事会によりIOC委員候補者名簿に登録される必要がある。その後IOCの年次総会における全IOC委員による信任投票において過半数の同意を得なければならない。
オリンピック憲章には、IOC委員は自らの国及び所属するオリンピック・ムーブメントの組織において、IOC及びオリンピック・ムーブメントの代表者として行動しなければならず、IOC委員としての行動や総会における投票において政府や所属する組織による干渉を受けてはならないと明記されている。
詳細はオリンピック憲章規則16及び細則を参照。

参考サイトhttp://www.olympic.org/content/the-ioc/the-ioc-institution1/ioc-members-list/
IOC理事会(IOC Executive Board)
IOCの実質的な意思決定機関。理事会はIOCの活動及び組織管理全般に責任を負う。具体的には、総会の議事日程を定め、会計報告や監査報告、IOC委員候補者名簿を総会に提出する。オリンピック大会開催希望の受付と選定の手続き監督、オリンピック憲章の修正提案やIOC事務総長の指名・解任なども理事会の責任で行われる。
理事会の構成は、1921年の発足当初は5名の定員であったが、現在は会長1名、副会長4名、理事10名の合計15名となっている。理事10名のうち、4名はアスリート委員の代表(通常はアスリート委員会委員長)、各国オリンピック委員会連合(ANOC)の代表(通常はANOC会長)、夏季オリンピック競技連盟連合(ASOIF)代表(通常はASOIF会長)、冬季オリンピック競技連盟連合(AIOWF)代表(通常はAIOWF会長)から選出され、その他11名は会長を含めIOC総会における選挙により選出される(上記4つの当て職も総会での承認を必要とする)。理事会の任期は1期4年、2期までと定められており、2期連続して理事会に所属した者はその後2年間、副会長及び理事に立候補できない。これに対し会長の任期は1期8年、2期目は4年、合計で最長12年と現在のオリンピック憲章に定められている。このときの1年とはIOC総会の終了から連続する次のIOC総会の終了までの期間を指す。
IOC理事会の詳細については、オリンピック憲章規則19及び細則を参照。

参考サイトhttp://www.olympic.org/executive-board

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